こんにちは、笹井 宏です。
人間は棒を持って戦うようになって以来、次々と武器を開発、改良してきました。
そしてついに、地球上の人間をすべて消し去るのに十分な核兵器も開発しました。
だけではありません。その威力も次々に改良され、保有競争にまで発展しました。
日本だって例外ではありません。
世界で唯一の核被爆国である日本ですが、アメリカの核の傘の庇護の下にいます。
１、 永遠に続く兵器開発
２、 兵器は有力な商品
３、 敵国とは何なのか？
４、 廃刀令を成し遂げた日本
５、 武器に頼るアメリカ
６、 危険極まりない壮大な実験
１、 永遠に続く兵器開発
ここまで恐ろしい兵器を所有しても、まだまだ人類は満足しないのです。
鉄砲は弾の撃たないレールガンやレーザーガンまで開発されています。
中国で発生し現在の日本人もよく使う言葉に、矛盾があります。
強い矛を開発すれば、盾も開発するのが当然です。
つまるところ、兵器開発はどこまで行っても、終わりがないのです。
現在、各国が費やす軍事費はアメリカが断トツで、7,318憶ドル。
それに続く中国が2,611憶ドルで、以下インド711憶ドル、ロシア651憶ドルと続き、日本は9番目の476憶ドルです。（2019年）
世界中の海では潜水艦がうろつき、命令さえ下ればいつ、どの国にも核ミサイルを撃ち込むことが可能です。
アホです。（現実離れしたお前こそバカた。と、言われるでしょうが）
２、兵器は有力な商品
また、兵器の見本市まで開催され、新たな兵器、すなわちいかに効率よく人殺すかという機械は、有力な商品なのです。
アメリカは、同盟国にどれだけの額の兵器を売りつけているのでしょうか。
今では無人機やAIを組み込んだロボットで、自国民を殺さず敵国の人間だけを殺す兵器も研究されています。
３、敵国とは何なのか
何のためにそこまでする必要があるのでしょう。
そもそも、敵国とは何なんでしょうか。
異なる考え方、異なる宗教を信じる人たち、経済的格差は、どこの国でも混在して、私たちは生きています。
それらの人が互いに憎み合い、殺し合えばどうなるのでしょう。
そうなれば、政治は機能しません。カオスになり、人々は他人より強い武器で身を固め、まず初めに隣人を殺し（あるいは殺され）最終的には、その国に人はすべて死に絶えます。
４、廃刀令を成し遂げた日本
日本では、廃刀令が1876年（明治9年）3月28日に発布されました。
すでに明治2年（1869年）頃から廃刀の議論は行われていた。
明治2年（1869年）3月に公議所が開かれたとき、制度寮撰修森有礼は佩刀禁止を提議した。
「早く蛮風を除くべし」というものであったが、王政復古から間もない頃であったため公議人らは反対し、「廃刀をもって精神を削ぎ、皇国の元気を消滅させるといけない」として否決され、森は退職を命じられた。
明治3年（1870年）には一般に禁止し、明治4年8月9日（1871年9月23日）には帯刀・脱刀を自由とする散髪脱刀令を発していた。
そして、1876年（明治9年）3月28日、廃刀令を発布した。
発布の直接の因となったのは、1875年（明治8年）12月山縣有朋の建議が採用されたことである。
長文の建議であるが、要するに、「従来帯びていたのは倒敵護身を目的としたが、今や国民皆兵の令が敷かれ、巡査の制が設けられ、個人が刀を佩びる必要は認められないので、速やかに廃刀の令を出して武士の虚号と殺伐の余風を除かれたい」というものだった。
（ウィキペディアより）
森有礼は、薩摩藩士でした。
山縣有朋は、長州藩士でした。松下村塾で学び尊攘志士となり、戊辰戦争にも参加しました。
森も山縣も、当然刀がどれだけの威力を持つものか十分に承知していました。
というよりも刀に頼り、刀を振り回して明治維新を成し遂げた人たちだったのです。
一番刀に執着があってしかるべき人たちなのです。
自らも捨て、他の者へも刀を捨てることを強要することがどれだけの重みを持つものかを骨の髄までしみ込んでいる人たちだったのです。
当然反対運動も熾烈を極めました。武士の魂とまで言われた刀を差すなと言われたのですから。
廃刀を最初に提案した森有礼は、職を追われました。
５、武器に頼るアメリカ
新型コロナウイルスがアメリカで流行りだした時、市民がいち早く買い求めたものは、信じられないことに銃でした。
意味が分かりません。
『世情が不安定になると、自らを守るため銃を買い求める』これが、アメリカ人の一般的な考え方なのでしょう。
これでは、先ほど言った【信用できない隣人を殺すために武装する】という話と変わりません。
アメリカの政党は、全米ライフル協会から巨額の支援を受けています。
トランプ氏の率いる共和党も例外ではありません。
まず、政府がその寄付金や支援金を断ち切らなければ、アメリカは銃社会から抜け出せません。
アメリカの選挙運動には巨額の資金が必要なことは分かります。
ライフル協会からの支援金を断ち切ることは、大いなる痛みを伴うでしょう。
痛いのは嫌だ。自分が選挙に勝ちたい。そのためには、お金をもらおう。
痛みの伴わない改革はあり得ません。
もっとも、これは外国人であるから無責任なことが言えるのかも知れません。
６、危険極まりない壮大な実験
そこで、提案です。
壮大で危険極まりない実験ですが、廃刀令を成し遂げた日本が音頭を取って、世界中の武器を廃棄しようという運動を提起したらどうでしょうか。
もちろん、アメリカ、中国、ロシアを始めとして世界中の国々が反対するでしょうが、日本が率先して武器を放棄するのです。
もちろん、そんなことが実現するはずもなく、もし、安倍総理がそんなことを言い出したら、頭が狂ったとしか思われないことでしょう。
そして、もしももしも、それを仕出かしたことによって、中国に責め込まれ、北朝鮮にミサイルを東京のど真ん中に撃ち込まれたなら、政権交代などというヌルイことで済むはずもありません。
第一、政府が全日本国民の命を掛けてそんなことができる筈もないのですが……。
もしかしたら、日本だけが武器を捨てても軍拡は終わらず、世界中の笑い者になるがオチでしょう。
それよりも新たな武器開発に精を出し、世界中に売りつける方が理に適っているのでしょう。
でも、その限りのない人殺しの道具開発の向こうには何があるのでしょうか。
世界中の笑い者になっても、試してみたい気がします。
